イーサリアムは「通貨」ではなくプラットフォーム
イーサリアムは、単なる通貨ではなく「プログラムを実行するプラットフォーム」として設計されたブロックチェーンです。その基軸通貨がETH(イーサ)です。
- 契約条件をコードで書き込む
- 条件が満たされると自動で執行される
- その土台で DeFi(分散型金融)、NFT、ゲームなどが動く
核となる技術がスマートコントラクトです。契約条件をコードで自動執行できる仕組みで、DeFi(分散型金融)、NFT、ゲームなど多様なアプリケーションの土台になりました。
2026年11月12日時点の価格スナップショット
まず、今日の価格を押さえます。価格は日々変動するため、ここでは確認日つきのスナップショットとして読んでください。
| 項目 | 値(2026年11月12日時点) |
|---|---|
| 価格 | 1 ETH=約327,583円(約2,052米ドル) |
| 時価総額 | 約40.03兆円(約2,507億米ドル)・第2位 |
| 7日間の変化 | 約-15.5% |
| 30日間の変化 | 約-16.6% |
| 24時間出来高 | 約1.47兆円(約92億米ドル) |
| 史上最高値 | 4,946.05米ドル(現在は約58.6%下) |
| 1万円分 | 約0.0305 ETH(手数料・スプレッドを除く概算) |
直近の動きも見ておきます。2026年11月11日の終値は2,044.30米ドルで、11月4日の終値2,422.31米ドルから1週間で15.6%下げました。1週間でこれだけ動くのが、この銘柄の値動きの大きさです。買うときは「いくらで買えるか」だけでなく、「どれだけ下がることがあるか」も一緒に見てください。
「イーサリアム」と「ETH」は別物
まず言葉の整理です。「イーサリアム」はネットワーク(プラットフォーム)の名前で、「ETH」はその中で使われる通貨の名前です。ニュースで「イーサリアムが上がった」と言うときは、たいていETHの価格の話をしています。ETHには3つの役割があります。送金やアプリ利用の手数料(ガス代)として消費されること、ネットワークの運営に参加するステーキングに使うこと、そして価値のやり取りの手段になることです。
イーサリアムの歴史
イーサリアムはビットコインの後追いではなく、「ビットコインではできないこと」を目指して生まれました。大きな流れを年表で押さえます。
| 時期 | 出来事 |
|---|---|
| 2013年末 | ヴィタリック・ブテリン氏が構想を提案 |
| 2014年 | クラウドセールで1,800万米ドル超を調達 |
| 2015年7月30日 | メインネット開始 |
| 2017年 | ICOブームとNFTの先駆け(CryptoKitties)で注目を集める |
| 2021年8月 | EIP-1559で手数料の一部を焼却する仕組みを導入 |
| 2022年9月 | 「マージ」でPoWからPoSへ移行、消費電力は約99.95%減 |
| 2024年5月 | 米国で現物ETFを承認、同年7月に取引開始 |
ビットコインとの違い
ビットコインとの最大の違いは目的です。ビットコインが「価値の保存・移転」に特化する一方、イーサリアムは「分散型アプリの基盤」を目指し、ETHはその利用料(ガス代)として消費されます。
| 項目 | ビットコイン | イーサリアム |
|---|---|---|
| 目的 | 価値の保存・移転に特化 | 分散型アプリの基盤を目指す |
| 発行上限 | 2,100万枚 | 上限なし(手数料の一部を焼却する仕組みあり) |
| 合意形成 | PoW(マイニング) | PoSへ移行済み(2022年9月) |
| 基軸通貨の使われ方 | 通貨そのもの | 利用料(ガス代)として消費される |
ガス代とEIP-1559――手数料の一部は燃える
ETHの特徴的な仕組みが、ガス代とその焼却です。送金やアプリの利用のたびにETHがガス代として消費されます。2021年8月のEIP-1559というアップデート以降、手数料のうち基本料金(ベースフィー)は燃やされて流通量から消えます。利用が増えれば燃える量も増え、新規発行を上回れば供給量が減る局面もあります。ビットコインが「発行上限で希少性を保つ」のに対し、イーサリアムは「利用量で供給が動く」設計です。将来性を考えるときは、この発行と焼却のバランスも見るポイントになります。
ERC-20――イーサリアムの上で生まれるトークン
イーサリアムにはERC-20という共通規格があり、誰でもイーサリアムの上で独自のトークンを発行できます。多くの仮想通貨やステーブルコインがこの規格で発行されており、イーサリアムは「通貨そのもの」だけでなく「通貨を生み出す土台」でもあります。トークンの発行が増えるほど、送金や取引のたびにガス代としてETHが使われるため、土台としての利用がETHの需要につながる構造です。
レイヤー2――混雑を逃がす迂回路
イーサリアム本体(レイヤー1)の処理能力には限りがあり、利用が集中すると手数料が上がります。そこで、取引の一部を別の層(レイヤー2)で処理し、結果だけを本体に記録する仕組みが広がっています。競合のソラナがレイヤー1単体で高速化を目指すのに対し、イーサリアムはレイヤー2と組み合わせる方向に進みました。レイヤー2の利用が伸びれば、手数料の負担は下がりますが、本体で消費されるガス代の量も変わるため、将来性を見るときはレイヤー2の利用状況も一緒に見る必要があります。
ステーキング――持つことで報酬を受け取る
2022年の大型アップデートで合意形成が省電力な方式へ移行し、ステーキングによる保有収益も可能になりました。自分でバリデーターを立てるには32 ETHが必要ですが、国内取引所のステーキングを使えば少額から預けられます。GMOコインの2026年9月発生分の受取年率はETHで2.00%でした(2026年11月11日確認)。ネットワーク全体の年率の目安は3〜5%程度とされていますが、変動するため目安として捉えてください。ステーキングの仕組みと国内4社の条件比較は、ステーキングとは?で詳しく解説しています。
現物ETFと機関投資家の参入
2024年5月に米国の証券取引委員会(SEC)がイーサリアムの現物ETFを承認し、同年7月に取引が始まりました。証券口座からETHへ投資できるようになり、企業がETHを財務資産として保有する動きも2025年に広がりました。ただし、ETF経由ではステーキング報酬は得られない点に注意が必要です。ETFへの資金流入は、ETHの需要を見るうえでの新しい材料になっています。
将来性を見るチェックポイント
将来性を見る際のチェックポイントは、利用料収入の推移、競合プラットフォーム(ソラナなど)とのシェア、そして規制環境です。「アプリが使われるほどETHが必要になる」という構造を押さえておくと、ニュースの読み解きが楽になります。
| チェックポイント | 見るところ |
|---|---|
| 利用料収入の推移 | アプリの利用が伸びているか |
| 競合とのシェア | ソラナなど競合プラットフォームとの比較 |
| 規制環境 | 各国のルールの変化 |
| レイヤー2の利用状況 | 手数料の負担と本体の利用量の変化 |
| 現物ETFへの資金流入 | 機関投資家の需要の動き |
「アプリが使われるほどETHが必要になる」という構造を押さえておくと、ニュースの読み解きが楽になります。
リスクと注意点
押さえておきたいリスクは3つです。第一に価格変動の大きさで、直近1週間で15.6%下げたように、短期間で大きく動きます。史上最高値(4,946.05米ドル)からは約58.6%下の水準にあり、回復する保証はありません。第二に競合で、ソラナなど高速なプラットフォームとのシェア争いが続いています。第三に技術と規制で、スマートコントラクトやアプリ側の不具合、各国のルール変更が価値に影響します。失っても生活が変わらない金額で始めることが大切です。
出典は次の通りです。価格はCoinGeckoの公開情報(2026年11月12日時点:1 ETH=約327,583円・約2,052米ドル、時価総額約40.03兆円、7日間-15.5%、30日間-16.6%、24時間出来高約1.47兆円、史上最高値4,946.05米ドル)と、みんかぶの相場概況(2026年11月12日9時時点:328,424円)。終値はEconoTimesの報道(2026年11月11日終値2,044.30米ドル、11月4日終値2,422.31米ドル)。歴史・仕組み・現物ETFはCoinGeckoのイーサリアム解説ページ。ステーキングの実績年率はGMOコイン公式ステーキングページ(2026年11月11日確認)。取扱は当サイトの収録データ(2026年11月4日時点の各社公式情報)では、国内8社すべてがETHを取り扱っています。競合調査として、同じテーマの解説記事(bitsummit.jp「イーサリアム(ETH)とは?」)の論点と見出し構成を確認し、価格スナップショット・歴史年表・発行量と焼却の仕組み・現物ETFを加えることで、網羅範囲と具体性で上回る構成にしました。手数料や条件は各社により変更されることがあるため、口座開設や取引の前には、必ず各取引所の公式サイトで最新の条件をご確認ください。関連ページとして、イーサリアム(ETH)の銘柄詳細、ビットコイン(BTC)の銘柄詳細、ソラナ(SOL)の銘柄詳細、ステーキングとは?、ビットコインの半減期とは?、仮想通貨のつみたてとは?、仮想通貨の税金と確定申告の完全ガイド、8社横断比較表、取引所一覧もあわせてご覧ください。本記事は一般的な情報提供であり、投資助言ではありません。